暇な爺の世迷言

　一向に収束の気配がないコロナ感染症に加え、インフルエンザの流行る季節になってきた。過去にインフルエンザに罹ったこともなく、予防接種にも無関心だった。
　コロナ感染症とインフルエンザの初期症状は酷似しているようで、今年ばかりは自分の年齢を考えて予防接種を済ませた。例年でも高齢者には補助があり安価で接種できるのだが、今年は23区のコロナ対策の一環で無料となっていた。
　コロナ関係で様々な給付や事業が展開されていることに異論はないが、これらに注入された税金は、将来の債務となるのは確実で後世の負担となっていく。このことは止むを得ないことだが、現状でも必要ないと思われる事業や予算を大幅に見直すことは必須だろう。
　まずは国会や議員に関わる経費から手を付け、国民の理解を得るようにしてほしいものだ。

　ネットでオーディオの情報を閲覧していて、気になるフルレンジのスピーカー・ユニットが目に留まった。マークオーディオというメーカーが作った、Pluvia Seven HDという10cmのフルレンジで、再生周波数帯域が72Hz～35kHzという数値に驚いた。
　調べていくと、QCREATE e-Shop2という工房が、このスピーカーに特化しているZWBR方式というシステムの箱を作っており、この箱に組んだPluvia Seven HDの音をYou Tubeで聞くことができた。ヘッドフォンから流れてくる音は凄まじく、一聴して気に入った。今までクラシック一辺倒だった音作りから、今の時代に合った音環境に期待が持てそうだった。
　コロナ給付金が手付かずだったので、早速スピーカーと箱を注文して作ってみた。まだ、十分に音慣らしをしていないが、歯切れのよい質の高い音が聞こえてくる。ただし、自作したスピーカーが５セットと増え、設置する場所が問題となってきた。

　ＮＨＫが総務省の有識者会議で、家庭や事業所でテレビを設置した場合は届け出を義務化するよう制度変更を要望した。また、受信契約を結んでいない世帯の居住者の氏名や住所、転居があった場合は転居先などの個人情報を、公的機関などに照会できるようにする仕組みの導入も求めている。一事業者が国民の個人情報を自由に使い放題にしたいという暴挙。
　ＣＭを導入すると報道の公平性を損なうということで受信を有料化しているが、誰もＮＨＫが公平な報道を行っているとは思わないだろう。加えて、ＮＨＫ職員の高額な給料の見直しは必須だとも考えている。
　このような錯覚の真っただ中にあるＮＨＫに対しては、①ＮＨＫが映らないテレビの製品化、②ＮＨＫの放送をスクランブル化する。ようなことを本気になって声高に発信すべきだろう。
　私は、ＮＨＫの放送をスクランブル化して、見たい人が受信契約を結べばよいと考えている。すでにＢＳ放送ではスクランブル化しているので、技術的にも容易だと思える。
　現状のＮＨＫの放送内容と受信料には大きな疑問があり、本来の公共放送とは程遠い感がある。

　車を運転するときはキーをポケットに入れ、ドアやトランクの開け閉めはキーを使わずに行っている。先日来、トランクを開けるときに一度ではうまくいかず、再三カシャカシャとキーの部分を押していた。そのようなことを繰り返していると、出先でドアが開かなくなり万事休す。
　キーには非常時に使う普通の鍵がついているので、その鍵を使って開け、恐る恐るエンジンのスタートボタンを押した。幸いエンジンがかかり一安心したが、キーのボタン電池を早々に交換する必要がある。ホームセンターで所定の電池を購入して電池交換を済ませた。ついでに、もう一台の車のキー電池も交換しておいた。
　以前、玄関のチャイムが鳴らなくなり原因が分からず戸惑ったが、もしやと思いワイヤレスのボタン・スイッチの電池を交換したことがあった。ボタン・スイッチの中にコンパクトに電池が挿入されており、なるほどと感心したことを思い出した。

　日本学術会議が推薦した新会員候補６人の任命を見送ったことで、公共の放送局や慰安婦に関わるデタラメ報道をした新聞、何でも反対の政党などが大騒ぎをしているように思える。
　びっくりしたのは、この会議に年間10億という巨額な税金が使われ、10年以上も国に対して科学技術などの提言を行わず、委員の推薦に外野は口を出すなと言わんばかりの見解を出していること。加えて今回のことが学問の自由の侵害にあたると、全く理解できない無茶苦茶なことを主張している。その多くは、どこかの大学の学長経験者というから、呆れてものが言えない。
　かつて、日本学術会議が「軍事目的のための科学研究を行わない」という声明を出した時にも疑問を抱いた。北朝鮮が弾道ミサイルを相次いで発射しているとき、国民の生命と財産を守ることが重要な課題だったが、日本学術会議はそのことに関する国防研究の禁止を打ち出した。しかし、中国の軍事研究には海外の専門家を呼び寄せる「千人計画」に協力するという偏った組織でもある。
　今回の騒動で、多くの国民は日本学術会議がどのような組織であるかを理解したはずだ。既得権益ばかりを主張する団体の費用対効果を検証し、民営化を含めた行政改革の対象にすべきだと考える。これ以上、国民の血税を注ぐ組織ではない。